今年も東北放送株式会社の有価証券報告書を読むことで、TBCラジオの苦境に思いを致し、TBCラジオの悪口を言葉にすることを慎むきっかけにしたいと思います。
非上場企業である東北放送株式会社が何故に有価証券報告書提出会社になっているのかについては昨年も先生と考察しまして、1974年に増資し株主の数が多いことが原因なのではないかということになりました。昨年12月に資本金を1億円に減資しましたが、来年以降も有価証券報告書は提出されるのでしょうか。もし提出義務がなくなれば北海道放送株式会社のように自社webサイトに貸借対照表と損益計算書のPDFファイルをアップロードすればよいことになります。なお、北海道放送は損益計算書によると2期連続で営業赤字、経常赤字となっているのですが、純損失額（3億3千万）より特別損失のうちの旧本社解体費（3億4千万）のほうが多く、当期については新局舎移転が赤字の大きな要因になっているようです。
有価証券報告書とは、
- 表紙
- 第一部：企業情報
- 第二部：提出会社の保証会社等の情報（東北放送に関しては「該当事項はない」）
- 監査報告書
からなります。
当期の東北放送株式会社の有価証券報告書は87ページあります。この中からかいつまんで取り上げていきます。
企業の概況
最初のページに「主要な経営指標等の推移」という過去5年度の売上高や経常利益などの推移の表が2種類あります。（１）連結経営指標等（２）提出会社の経営指標等。何かにつけて2種類出てきます。連結というのは子会社であるtbc Az（株）を含めたもの、提出会社というのは東北放送（株）本体のことを指します。どちらも売上高は順調に減少してきていたのが今年増加に転じています。2年連続の赤字です。従業員数も載っていまして、昨年はたぶん正社員ではない人を示すのであろう[外、平均臨時雇用者数]の数が大幅に減ったことが目につきました。当期も従業員数は減、平均臨時雇用者数は連結では微増ですが東北放送では減少しています。
当期の会計については注釈で「収益認識に関する会計基準」が当事業年度の期首から適用していることを紹介しています。どうやら国際的な会計基準に合わせるための改正らしいのですが、そこまで深入りしたくないので興味のある方は各自ググってください。中小企業についてはこれまで通りにしてもよいらしいのですが、たぶん有価証券報告書を提出するレベルの企業ではきちんとしなければならないのでしょう。
連結子会社tbc Az（株）については「関係会社の状況」で資本金2600万円、出資比率87.0%、東北放送出身の役員が4名いることなどが書かれています。2600万円の87%って2262万円か。キリの悪い数字だな。
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
経営方針について述べる最初の段落にSDGsという単語が入っている。放送局たるもの流行りには率先して乗っかるべきものなのかな。そしてコロナ。これのせいで世の中はいとも簡単に変わってしまった。変わった以上はそれに向き合っていかなければならないわけで。若年層に対する取り組みの例として小中学校の社会科見学を上げていることに驚きました。そうか、社会科見学は東北放送のファンを拡大するための第一歩だったのか。tbc Az（株）とのコミュニケーションを深め、連携して事業の拡大を図ることでグループ全体の業績向上を目指すという一文があり、tbc Azに働いてもらおうという目論見を感じます。
経営戦略、経営環境の内容は昨年とあまり変わらない。前年度よりは上がるがコロナ前よりはまだ少ない。景気は上向くと言われてはいるけどなかなか大変。厳しい世の中ですからね。
重点施策として6項目が書かれているのだけど、ひとつめとして70周年企画について掲げられています。『SDGsなども考慮しながら地元の方々にとって有益な』ってどんなんだろう。私には見当がつきません。みっつめに掲げられているのが「SNSや配信への対応と次世代対策」。この中で『新設の「デジタル推進委員会」をフル稼働して対応にあたる』って書いてあるのだけど、古野真也アナはこの特命を受けて動いているのかしら？
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
今回最大の衝撃を受けた一文がこれ。
ラジオ放送収入は、タイムセールスが健康食品の通販や行政のコロナ関連広報などが増収要因となり前全連結会計年度比100.6%、スポットセールスも飲食デリバリー関連の新規スポンサーと法律事務所関連の出稿が数字を押し上げて前連結会計年度比110.7%、ラジオ全体では前連結会計年度比103.5%となった。
これでも収入目標は前連結会計年度比104.6%としていたので目標を下回ったことになるわけだが、増収に貢献したのが健康食品の通販に法律事務所関連の出稿なんだそうですよ。だから私はあの種の番組を嫌がってはいけないしあのCMが始まったら他局に変えたりしてはいけない、あなたのおかげで東北放送株式会社は生き永らえているのですと感謝すらしなければならないのです。なんてこった。それとコロナの予防注射のお知らせとかワイド番組中頻繁にアナウンスされるけどあれってお金取ってたのね。
一方テレビは目標が前連結会計年度比（面倒なので前年比と書きます）105.3%に対し、タイムセールスでは仙台国際ハーフマラソンの中止やスポンサーの降板など苦戦したそうですが前年比102.1%、スポットセールスは情報・通信や金融・保険などの出稿増があったそうで前年比110.9%、テレビ全体で前年比107.2%と目標は上回ることができました。売上高は増えたのだけど、新社屋の固定資産税のせいで一般管理費が増え、放送収入に連動した代理店手数料の増加ほかにより、昨年より大幅に減ったものの営業損失が出てしまいました。
その他の事業（イベント企画運営や保険代理業務、映像制作など）は昨年より売り上げを伸ばし、営業損失も昨年より少なくなりました。
キャッシュ・フローは直訳すれば現金の流れ。3種類あります。営業活動によるキャッシュ・フロー、営業活動による資金の増加は前年同期比の半分ほど。経常利益が減ったこと、法人税の支払いがあること、減価償却費の計上などが理由に挙げられています。投資活動によるキャッシュ・フローは減ったほうがいいんだったっけ。前年増えた分の倍近い額減りました。有形固定資産の取得による支出、旧社屋解体による整備工事などの支払いが挙げられています。財務活動によるキャッシュ・フローは減りました。前年同期比で減少幅が大きく異なっていてどういうことなんだっけと思って前年度と比較してみたら、前々年度に新社屋建設費用として40億円を借り入れた、前年度は早期返済で12億4500万円を返済した。今年度以降は毎年1億45百万円ずつ返済していくことになっています。このことを財務活動によるキャッシュ・フローという観点から記述すると前々年度は39億6千万円ほどの増加（逆に投資活動によるキャッシュ・フローは新社屋建設に使って28億ほどの減少となっている）、前年度は13億円ほどの減少、今年度は1億9千万円ほどの減少と借入金の増減に合わせた変化をしていることが分かります。残り26億1千万円を18年かけて返済して行く予定です。
財政状態の分析では貸借対照表の5つの要素（流動資産、固定資産、流動負債、固定負債、純資産）の増減とその理由について簡潔にまとめています。今期は5要素すべて減少。流動資産は借入金の返済などで現金、預金が減少したこと、固定資産は設備投資より償却額が上回ったことや投資有価証券の評価損。流動負債が大きく減ったのだけど前年度では未払法人税等であったものが当期では未収法人税等として計上されたこと、旧社屋解体工事が終了したことにより本社移転損失引当金を取り崩したこと。固定負債は新社屋建設の借入金を返済していること、純資産は当期純損失を計上した（つまり赤字である）ことやその他有価証券評価差額金が減少したこと、が挙げられています。東日本放送の貸借対照表にもこの程度の簡単な解説が欲しい。
経営成績の分析では損益計算書の要素（売上高、売上原価・販売費および一般管理費、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失）について。売上高については前述の通りラジオは健康食品の通販や法律事務所の出稿やらで前年比103.5%、テレビは107.2%で放送事業は前年比6.1%増。その他の事業は前年比12.9%なので連結売上高は前年比6.3%増。売上原価・販売費および一般管理費は全体では微減なのだけどラジオのネット配分費や番組制作費、テレビの購入番組費やニュース費が減少したものの前述の通り固定資産税の計上による一般管理費の増加、放送収入に連動した代理店手数料の増加がありました。営業損失については新社屋の減価償却費の負担が重いこと、経常損失については営業外費用に借入金の支払利息等を計上したこと。親会社株主に帰属する当期純損失については特別利益として本社移転損失引当金戻入の計上があったこと、法人税等還付税額の計上があったこと。赤字になると国税である法人税は還付できるそうなのだけど、前期の税引前純利益より当期の税引前純損失のほうが多いと来年度も法人税が還付されたりします？ それと親会社株主、非支配株主ってのがいまいちわかっていないのだけど、連結子会社tbc Azの純損失のうち東北放送の出資分でない13%が非支配株主に帰属する純損失なのかなと思うのだけど微妙に違う気がする。その非支配株主って結局東北放送の筆頭株主である河北新報社だし。tbc Azの純損失って連結決算の純損失と東北放送の純損失の差額でいいんだよね？ わかってなくて書類を読んでいます。
設備の状況
ラジオの志津川中継局の送信機とかテレビのSNG基地局とかに交じって「モリーノ」の着ぐるみって書かれているのが面白い。着ぐるみも一般設備のうちなのね。
去年から謎でたまらない東京支社の移転。昨年3月に銀座の南海東京ビルから赤坂のヒューリックJP赤坂ビルの貸しオフィスSPACES赤坂に引っ越しました。シェアオフィスなので経費削減になるというのが売り文句でした。前期と前々期の有価証券報告書の設備の状況の部分を見比べると東京支社の建物の金額が大きく減っていることが分かります。前期の有価証券報告書には財務諸表等のところで旧東京支社関連で建物と備品の固定資産が減ったことが書かれてあります。前期と当期の設備の状況の部分を見比べると建物は微減ですが機械及び装置、その他の有形固定資産の金額が大きく減っています。大昔のように東京支社でラジオ番組を作って放送するなんてことはもうあり得ないのでしょう。ついでに従業員数も減っています。少数精鋭で広告をより多く引っ張ってきた優秀な人たちということになるのでしょう。
TBCハウジングステーションも載っています。土地は借りているため金額は載っていませんが、建物は前期より大幅に増えて6億17百万円ほど。まぁ家屋が12軒建ってるわけだからね。管理棟の改修やらデジタルサイネージやら来場者アンケートの電子化やらスマートにするためにお金を掛けたみたいです。
最初に書いたSNGですが、重要な設備の新設として紹介されていて、投資予定金額1億8千万円、2022年8月完了予定とのことです。
提出会社の状況
みんな大好き大株主や取締役について書かれている部分です。昨年12月に資本金を7億5千万円から1億円に減資したこともここで説明されています。赤字なのに開局70周年記念だからと配当を増やしたことも、いや赤字なのにとは書いていない、財務状況等を勘案して適切な配当額を決定していると書いてあります。財務諸表の中の株主資本等変動計算書というのを見ると前事業年度のうちに今回配当される原資の予算が取ってあり、当事業年度では開局70周年記念の上乗せ分が無くなっていることが分かります。あっ、今年は1株当たり300円+開局70周年記念の上乗せ50円=計350円もらえます。一力社長は1742株持っていると開示されているので掛ける350円は60万9700円ということになります。一力社長のお兄様である河北新報社の一力社長は1183株持っているそうなので41万4050円ということになります。
そんな事バラシてプライバシーを何だと思ってる！ だって書いてあるんだもん。取締役11名と監査役4名、社外取締役及び社外監査役5名の年間報酬額の合計金額も載っています（一人一人の金額でなく全員の合計金額です。全員が同じ額をもらっているわけでは無いのでしょうが取締役っていくらもらってるんだ？ というヒントにはなります）。もっと大事な会計監査人である公認会計士（こちらは合計ではなくひとり）についてもいくらの報酬が支払われているかが公開されています。取締役と監査役は生年月日と略歴が、社外役員と新任取締役以外の方々に関しては保有している株式の数が書かれているのですが、社外取締役や社外監査役に関しては取引先の会社の人ではあるけどだからといって他の会社と比べて特別ひいきしているわけでは無いし利害関係があるわけでもないこと、監査役についてはひとりひとり監査役にふさわしい立派な人であるという説明や監査役会に何回出席したかとかいうことも書かれています。監査がきちんとされているということが大事だからなのでしょうかね。なお、社外監査役に関して、七十七銀行は新社屋建設資金調達における主要な借入先であることが紹介されています。
経理の状況
これまでのページで説明されてきたことが金額のデータとして、具体的には連結財務諸表と東北放送単独の財務諸表、そこに書かれている数字のある程度の詳細がここにあります。
私が本稿を書くのに時間がかかっている間、私の10倍の速さで思考する先生は自らのブログにすでに見解をアップしており拙blogコメント欄にもコメントを寄せられています。東日本放送の貸借対照表に対する見解の相違として返事をしたものなのですが、ここでも述べます。ひとつの金額が貸借対照表ではあんな風に表示され、損益計算書ではこんな風に表示される。2つの文書によって見せ方が異なるのだと思います。
貸借対照表の純資産の部は株主資本、その他の包括利益累計額、非支配株主持分の3つの要素から成り立ちます。株主資本の中に利益剰余金の項があり、これが前期より減っているので利益が減った、すなわち赤字だったということが分かります。これを専門用語では「資本の毀損」と呼ぶと今般先生に教えていただきました。この減った額は損益計算書では当期純損失として現れます。その他の包括利益累計額はその他有価証券評価差額金という金額と同額なのですが、これは利益剰余金以上に減っています。この減った額は連結損益計算書の次に書いてある連結包括利益計算書に登場します。連結財務諸表の後に注記事項というのがあるのですが、その部分を見るとその他有価証券評価差額金は本当はもっとマイナスであるのだけど税効果調整というのがあって多少緩和されているようです。
連結包括利益計算書では当期純損失48,622千円（損失なのでマイナス）とその他有価証券評価差額金マイナス66,904千円を合わせて包括利益はマイナス115,527千円となっています。これでも前期はその他有価証券評価差額金がものすごいマイナスだったので当期はかなりマシになっています。そのうち非支配株主に係る包括利益がマイナス2,637千円、これは非支配株主に帰属する当期純損失と同額です。親会社株主に係る包括利益は親会社株主に帰属する当期純損失45,985千円とその他有価証券評価差額金を合わせたマイナス112,890千円となります。
これは連結株主資本等変動計算書にも表示されます。ここでは貸借対照表の純資産の部を構成する3つの要素、株主資本、その他の包括利益累計額、非支配株主持分のそれぞれがこの1年間で何に使ってどう変わったかが書かれています。減資を行ったこともこの表に載っています。これも拙blogコメント欄で東日本放送の貸借対照表に関して先生からお叱りを受けた内容にかかわるのですが、利益剰余金の変動と純利益の変動はイコールではありません。しかし貸借対照表の要旨ではそこまで細かく表示されません。それを細かく表示したものが連結株主資本等変動計算書というわけです。前期のそれを見ると開局70周年記念でいつもより多くもらえる配当金の原資が前期のうちに利益剰余金の中から確保されていることが分かります。
前期の貸借対照表に書いてあった利益剰余金の額10,085,099千円が何故当期は9,993,316千円に減ったか。剰余金の配当（2023年6月にもらえる予定）に45,000千円、連結子会社の合併による増減という項目があって197千円、親会社株主に帰属する当期純損失45,985千円、この3つのために減ったのだということが連結株主資本等変動計算書でわかります。その他の包括利益累計額（その他有価証券評価差額金）の減少分66,904千円は株主資本以外の項目の当期変動額（純額）という項目で書かれています。株主資本以外の項目の当期変動額（純額）は非支配株主持分に関しては563千円増加しています。
連結キャッシュ・フロー計算書の1行目は営業活動によるキャッシュ・フロー、税金等調整前当期純損失からスタートするのですが、減価償却やら何やらいろいろな項目を加減していくと最終的にプラスの値になります。そこから法人税などを引かれますがプラスの値にはなっています。これが昨年は税金等調整前当期純利益からスタートして様々な値が加減される中でNTTドコモ株の売却益がマイナスされるのですが、それでも営業活動によるキャッシュ・フローは税金等調整前当期純利益とあまり変わらない額なのです。まぁそれぞれ根拠があって足したり引いたりしているのでしょうけどね、知らないで眺めていると驚きます。投資活動によるキャッシュ・フローはNTTドコモ株の売却益があった昨年と比べると大きなマイナス。財務活動によるキャッシュ・フローは昨年は借入金の一括返済とかで大きなマイナスだったものが今年は一桁小さなマイナスとなりました。これら3種のキャッシュ・フローの合計が現金及び現金同等物の増減額。昨年よりも減り幅が大きくなりました。この減り幅は連結貸借対照表では流動資産の中の現金及び預金の減り幅と等しくなります。現金及び現金同等物の同等物というのはたぶん投資活動によるキャッシュ・フローの1行目にある定期預金の預入による支出の額と同額で、（連結貸借対照表で流動資産の中の現金及び預金）マイナス（投資活動によるキャッシュ・フローの定期預金の預入による支出）イコール（現金及び現金同等物の期末残高）なのだと思います。収入（売上高）は確かに増えたけど手持ちの現金は減ったということでいいですか。
まぁ何日かけて読み終わんねぇんだよって感じなのですが、連結財務諸表には注記事項というのがあります。長いです。でもそこにひとつひとつの項目の詳細が書いてあったりしますので、興味のある方はひとつひとつ読むことをお勧めします。人件費がいくらだとか広告代理店手数料がいくらだとか書いてありますから。
減損損失という項目があって、前年度では旧・東北映画制作（株）と旧・（株）ティー・ビー・シー・ビジョンの持っていた工具器具及び備品だとか建物だとかの価値を零にしたなんて書いてるんですけど、今年はtbc Azの持っていた工具器具及び備品少々に、東北放送の遊休資産635万円というのが計上されています。『放送事業について、建設仮勘定として、中継局の調査費用を計上していたが、将来の利用が見込めなくなったため』なんて書いてあります。どこかに中継局を建てようと考えていたのだけど何らかの事情でできなくなったみたいです。FM補完放送の中継局だったのかな、そこまでは書いていないんだよな。
監査報告書
独立監査人である公認会計士さんが連結財務諸表、東北放送単独の財務諸表それぞれについて監査を行い、適正に表示しているものと認める、という結論を出しています。
ページとしてはちょっと戻りますが、連結財務諸表の注記事項の初めのほうに重要な会計の見積りという項目があって、固定資産の減損ということについて触れています。この点について検討をしましたよということが述べられています。2期連続で赤字なものですからね。減損損失が生じられれば大変です。キャッシュ・フローの見積りとか事業計画の合理性とか資産の帳簿価格とかいろいろ見ましたよ。ということですが、これは別に経営陣にこんな番組を作るなとか警告するような類のものではありません。あくまで見ましたよということです。まぁ問題になるようなことは無かったのでしょう。
毎晩寝る前に読んでいて疲れていることもありますし、時間かかり過ぎなのでこのくらいで話を終りにしようと思います。
